若者の意識にも変化が！？【20代ビジネスマンの副業調査】

こんにちは！副業アカデミーです。

株式会社ドゥーファと、20代ビジネスマンのための”世の中がわかる”Webメディア「新R25」を運営する株式会社Cyber Nowは、「新R25総研」にて、20代の若手ビジネスパーソンのライフスタイルや消費行動の調査・分析を行いました。

今日はその調査で解った若者における副業の実態をご紹介したいと思います。

働き方改革が行われ、刻一刻と変化する働き方は若者にもその影響を強く与え、今では副業禁止の企業は就職・転職の"魅力がない"と答える学生や若手サラリーマンも増えています。
弊社株式会社レベクリも求人を行っていますが、20代の多くから「副業はOKですか？」と聞かれることが非常に多くなっています。

※本記事はPRTimesによりリリースされた「新R25総研と共同で「20代若手ビジネスマンの副業の実態」についての調査を行いました！」を参考、一部引用しております。
引用元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000041503.html

20代若手ビジネスマンの副業の実態

■調査概要
調査主体：株式会社Cyber Now＆株式会社ドゥーファ
調査地域：全国
調査対象：従業員数1,000名以上の企業に勤める25〜30歳の会社員
サンプル数：200人（副業をしている人100人／副業をしていない人100人）
調査手法：「株式会社クロス・マーケティング」パネルを活用したインターネット調査
調査実施時期：2019年4月19月(金)～2019年4月21月（日）

副業を始めた目的は何ですか？

副業を始めた目的として最も多かったのは「収入アップ（56％）」と納得の結果ですが、同様に「成長・スキルアップしたい（50％）」も非常に高い結果になっています。

さらには「好きなことをやりたい（29％）」と収入以外の目的でも副業に取り組んでいることが解ります。

副業やってみて実際にどういう変化がありましたか？

次に副業をやってみた際の変化についてですが、上位3つにはほぼ差がなく、「新しい知見やスキル、経験が得られた（25％）」「違う分野の人とのつながりを持てた（24％）」「時間が有効に使えるようになった（23％）」とポジティブな回答が目立っています。

意外にも「本業の勤め先への帰属意識が低くなった（9％）」が低く、特に「本業がおろそかになった（3％）」と、本業に悪影響を及ぼすような変化にはなっていないようです。

さらに次に質問には、副業をすることで仕事へのモチベーションが向上していることを裏付けるような結果が出ています。

本業にやりがいを感じていますか？

上のグラフは「副業をしている人」、下は「副業をしていない人」になりますが、副業をしている人の方が「感じている」「やや感じている」の合計が15％も高く、副業をすることで本業への意欲が向上していることが解ります。

本業の給料に満足していますか？

さらに、「副業をしている人」と「副業をしていない人」に本業の給料について質問をしたところ、こちらでも副業をしている人の方が本業への満足度が高く、"本業に不満があるから副業をしている。"ことではない結果となっているのではないでしょうか。

会社で副業は認められていますか？

次に副業をしている人の勤め先として、半数以上が副業を解禁しており、4人に1人は会社が副業禁止でも内緒で副業をしているようです。

副業の申請フローは知っていますか？実際に申請していますか？

副業の申請については、「知っていて申請している（30％）」に対し、申請していない人、そもそも知らないという人を合わせると7割近くおり、まだまだ申請のフローが整備されていなかったり、社内に認知されていない会社が多い印象でした。

今後も副業を続けていきたいと思いますか？

最後に、副業の継続について質問したところ99％とほぼすべての人が続けていきたいと回答しています。

今回の調査では、ただ本業の勤め先に不満があるから副業をしているという訳ではなく、収入以外の自己実現やライフワークとして副業に取り組んでいる人が多いということ。
さらには、副業をしていない人に比べて本業にも副業にもその意欲がとても高いことが解りました。

まとめ

いかがでしょうか。

確かに私の周りの20代や、弊社に面接に来る若い方は「副業禁止なんてありえない」と考える人がとても多い印象です。
そもそも若い人の意識として"なぜ副業が禁止なのか"解っていないのではないか。と思います。

彼ら彼女らからすれば、今ではスマホであらゆる情報にアクセスすることができ、副業に関わる情報発信や自らの価値や作品を世界中に広げる手段はその手の中にあるんです。
さらに、自分たちが就職・転職する企業が一生安泰な人生を約束してくれていないことなど、解りきっていることでしょう。

ミレニアム世代のもっと下、いわゆるZ世代（1990年代後半～2000年生まれ）の感性とは生まれた時から経済は不振で、ブランドよりも本質に価値を感じ、起業家精神が旺盛で社会課題への意識が高いと言われています。
そんな人々が今後の超少子高齢化社会を担っていくのであれば、より自由にもっと先進的な働き方を謳歌し、新しい価値基準をどんどん構築していってほしいなと、願わずにはいられません。