パーソナルトレーナー・インストラクターの副業|会社員の始め方、資格の要不要、働き方と収入の目安

最終更新日:2019年4月6日

パーソナルトレーナー・インストラクターの副業

「体を動かすのが好きだから、それを副業にできないかな」「スポーツの経験や、筋トレの知識を活かして人に教えてみたい」。そんな会社員の方に選ばれているのが、パーソナルトレーナーやインストラクターの副業です。

平日の夜や休日に働きやすく、自分の好きなことや経験を活かせるのが魅力です。一方で、人の体を預かる仕事なので、けがへの備えや、言ってはいけない表現など、知っておくべきルールもあります。

この記事では、トレーナー・インストラクターの副業の種類、資格の要不要、働き方と収入の目安、会社員が始めるまでの手順と注意点を解説します。

この記事の要点

  • パーソナルトレーナーやインストラクターになるのに、国家資格は必要ありません。ただし、民間資格や知識があると、ジムに採用されやすく、お客様からの信頼も得やすくなります。
  • 働き方は、ジムにアルバイト・業務委託で所属する方法と、レンタルジムや出張、オンラインで個人として指導する方法があります。個人で指導する場合は、集客も自分で行います。
  • マッサージなどの施術や、けが・病気の治療は、国家資格がないとできません。「必ず痩せる」のような効果を約束する宣伝もできません。
  • 会社員が始める前には、就業規則の確認が必要です。個人で指導するなら、万一の事故に備えて賠償責任保険を検討しましょう。副業の所得が年20万円を超えたら確定申告が必要です。

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トレーナー・インストラクターの副業とは

トレーナーやインストラクターは、運動やスポーツ、体の使い方などを人に教える仕事です。呼び方に厳密な決まりはありませんが、一般には次のように使い分けられています。

種類 主な仕事 指導の形
パーソナルトレーナー お客様の体の状態や目標に合わせてメニューを作り、トレーニングを指導する。生活習慣や食事のアドバイスをすることも 1対1が中心
フィットネスインストラクター ジムのスタジオでエアロビクスや筋トレのレッスンを行う、マシンの使い方を案内する 1対多数が中心
ヨガ・ピラティス・ダンスなどのインストラクター それぞれの技術や動きを教える。スタジオに所属するほか、公民館やオンラインで教室を開く人も グループ・個人どちらも
スポーツのコーチ・インストラクター テニス、水泳、ゴルフ、スキー、ランニングなどの技術を教える グループ・個人どちらも

ジムやスクールの営業時間は夜や週末も長いため、平日の夜や休日に働きたい会社員と時間を合わせやすいのが特徴です。人に教えることが好きな方、自分自身のスポーツ経験や体づくりの経験を活かしたい方に向いています。

ただし、お客様に教える以上、自分の体調管理や、知識・技術の勉強を続ける必要があります。「教えながら自分も成長し続ける」ことを楽しめるかどうかが、長く続けられるかの分かれ目です。

資格は必要?

パーソナルトレーナーやインストラクターとして働くのに、必須の国家資格はありません。ジムが用意した研修を受けて、資格がなくても働き始められる求人もあります。

ただし、資格があると、知識があることを示しやすくなり、ジムへの応募やお客様の信頼につながります。パーソナルトレーナー向けの代表的な民間資格には、次のようなものがあります。

  • NSCA-CPT(NSCA認定パーソナルトレーナー)
  • NESTA-PFT(NESTA認定パーソナルフィットネストレーナー)
  • JATI-ATI(JATI認定トレーニング指導者)

たとえばNSCA-CPTは、18歳以上で高校卒業以上であることに加え、有効な心肺蘇生法(CPR)とAEDの講習の修了が受験・認定の条件になっています。受験の条件や費用、更新の決まりは資格ごとに違うため、各団体の公式サイトで確認してください。ヨガやピラティスにも、それぞれ民間の認定資格があります。

国家資格がないとできないこと

注意したいのは、マッサージなどの施術や、けが・病気の治療を目的とした行為は、国家資格(あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師、理学療法士など)がないとできないことです。トレーナーとして行うのは、あくまで運動の指導です。「腰痛を治します」のように、治療をうたうこともできません。

痛みやけが、持病があるお客様には、医師に相談してもらうよう伝え、自分の対応できる範囲を超えないことが大切です。

副業トレーナーの働き方は3つ

働き方 メリット 注意点
ジムやスクールに所属する(アルバイト・業務委託) 集客はジムが行う。研修があり、未経験から始めやすい。設備もそろっている 報酬はお客様が払う料金の一部になる。シフトや店舗のルールに従う
個人で指導する(レンタルジム・出張・公共施設) 料金や時間、指導内容を自分で決められる。料金の多くが自分の収入になる 集客、予約管理、集金、レンタルジム代などの経費、事故への備えをすべて自分で行う
オンラインで指導する 場所代や移動時間がかからない。自宅から全国のお客様に指導できる 画面越しなのでフォームの確認に限りがある。指導できる内容やけがを防ぐ工夫が必要

経験が少ないうちは、ジムに所属して指導の経験を積み、お客様がつくようになってから個人での指導を考える、という順番が無理のない進め方です。

なお、ジムにアルバイトとして雇われて働く場合は、本業と副業の労働時間が通算されるため、働きすぎにならないよう注意が必要です。業務委託の場合は、雇用ではなく個人事業主としての契約になります。契約の形によって、税金や労働時間の扱いが変わるので、契約書をよく確認しましょう。

収入の目安

収入は、働き方や地域、経験、指導の内容によって大きく変わります。参考として、次のような水準があります。

  • 大手フィットネスクラブのパーソナルトレーニング料金(お客様が払う額):60分で8,000円前後の例があります。
  • 個人のパーソナルトレーナーの料金:60分あたり8,000〜12,000円が相場といわれ、専門性が高い場合はそれ以上に設定する人もいます。
  • ジムに業務委託で所属する場合の報酬:60分あたり2,000〜3,000円といった求人がある一方、指名や実績に応じて報酬が上がる仕組みのジムもあります。

※2025〜2026年に公開されていた料金表や求人の一例です。実際の金額は地域やジムによって大きく異なります。

個人で指導する場合、料金がそのまま収入になるわけではありません。レンタルジム代、移動費、保険料、集客のための広告費などの経費がかかります。また、最初からお客様が集まるとは限らないため、収入が安定するまでには時間がかかると考えておきましょう。

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会社員が副業トレーナーを始めるまでの手順

1. 就業規則を確認する

まずは勤務先の就業規則で、副業が認められているか、届出や許可が必要かを確認します。必要な場合は会社に相談し、堂々と始めましょう。同業のジムで働く場合など、本業と競合しないかも確認しておきましょう。

2. 知識を身につけ、資格の取得を検討する

体の仕組み、トレーニングの方法、栄養、けがの予防などの基本を学びます。民間資格の勉強は、知識を体系的に身につけるのにも役立ちます。心肺蘇生法やAEDの講習は、資格の条件でなくても受けておきたいところです。

3. 働き方を決める

未経験なら、研修のあるジムに所属して始めるのが現実的です。経験がある方は、レンタルジムやオンラインでの個人指導も選択肢になります。本業の勤務時間と重ならず、睡眠を削らずに続けられる時間帯を考えて選びましょう。

4. 個人で指導するなら、保険と契約を準備する

トレーニング中にお客様がけがをしたり、器具を壊してしまったりした場合、指導者として損害賠償を求められることがあります。レンタルジムなど他人の施設を使っている場合でも、責任を問われる可能性があります。個人で指導するなら、トレーナー向けの賠償責任保険への加入を検討しましょう。資格団体が会員向けの保険を用意している場合もあります。

あわせて、料金、キャンセルの扱い、体調に不安がある場合の対応などを決めて、事前にお客様に伝えておくとトラブルを防げます。

5. 集客する

個人で指導する場合は、お客様を集めるところから始めます。主な方法は次のとおりです。

  • SNSや動画で発信する:トレーニングのコツや自分の得意分野を発信し、興味を持った人に体験を案内する
  • スキルシェア・レッスンのマッチングサービスに登録する:教えたい人と習いたい人をつなぐサービスを使う(手数料や規約を確認)
  • 知人の紹介や地域の教室:友人・知人への体験指導や、公民館などでの少人数の教室から始める

6. 収入を記録し、必要なら確定申告をする

会社員の場合、副業の所得(収入から経費を引いた金額)が年20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。20万円以下でも、住民税の申告は必要です。レンタルジム代や保険料、資格の更新費用など、副業のためにかかった費用は経費にできる場合があるので、領収書を保管しておきましょう。

副業トレーナーの注意点

効果を約束する宣伝はしない

「1か月で必ず10kg痩せる」「誰でも確実に効果が出る」のように、効果を約束したり、根拠なく大げさに伝えたりする宣伝は、景品表示法などの法律に触れるおそれがあります。お客様の写真や体験談を使う場合も、本人の同意を得たうえで、個人差があることを明記しましょう。

お客様の体調とけがの防止を最優先にする

トレーニングを始める前に、持病やけが、服薬の有無などを確認し、無理のない強度から始めることが大切です。体調に不安があるお客様には、医師に相談してもらうよう伝えましょう。

自分の体調管理も仕事のうち

本業のあとにトレーニング指導をすると、思った以上に体力を使います。疲れがたまると、指導の質が落ちたり、本業に影響が出たりします。最初は週1〜2回など、無理のない回数から始めましょう。

よくある質問

Q. 資格がなくてもパーソナルトレーナーの副業はできますか?

A. できます。パーソナルトレーナーに必須の国家資格はなく、研修を受ければ資格がなくても働ける求人もあります。ただし、NSCA-CPTなどの民間資格があると、知識を示しやすく、ジムへの応募やお客様の信頼につながります。

Q. 会社員でもトレーナーの副業はできますか?

A. 勤務先の就業規則で副業が認められていれば可能です。ジムやスクールは夜や週末も営業しているため、会社員でも時間を合わせやすい副業です。届出や許可が必要な会社もあるので、始める前に確認し、必要なら会社に相談しましょう。

Q. 副業トレーナーの収入はどれくらいですか?

A. 働き方によって大きく変わります。ジムに業務委託で所属する場合は60分あたり2,000〜3,000円といった求人があり、個人で指導する場合の料金は60分8,000〜12,000円程度が相場といわれます。個人の場合は、レンタルジム代や保険料などの経費がかかり、集客も自分で行う必要があります。

Q. トレーナーがお客様にマッサージをしてもいいですか?

A. お金をもらってマッサージなどの施術を行うことは、あん摩マッサージ指圧師などの国家資格がないとできません。けがや病気の治療をうたうこともできません。トレーナーが行うのは運動の指導の範囲にとどめましょう。

Q. 個人で指導する場合、保険には入ったほうがいいですか?

A. 加入を検討しましょう。トレーニング中のけがや器具の破損で、指導者が損害賠償を求められることがあり、レンタルジムなど他人の施設を使っていても責任を問われる可能性があります。トレーナー向けの賠償責任保険や、資格団体の会員向けの保険があります。

Q. オンラインでもトレーナーの副業はできますか?

A. できます。ビデオ通話を使えば、自宅から指導できます。場所代や移動時間がかからない一方、画面越しではフォームの確認に限りがあるため、けがをしにくいメニューにすることが大切です。

Q. トレーナーの副業でも確定申告は必要ですか?

A. 会社員の場合、副業の所得(収入から経費を引いた金額)が年20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。20万円以下でも住民税の申告は必要です。レンタルジム代や保険料など、副業のための費用は経費にできる場合があります。

※この記事は、執筆時点の一般的な情報をもとに解説したものです。資格の条件や料金、求人の内容は変わることがあるため、最新の情報は各団体・各社の公式サイトでご確認ください。税金の詳細は、国税庁のWebサイト、税務署、税理士などの専門家にご確認ください。

まとめ

パーソナルトレーナーやインストラクターの副業は、国家資格がなくても始められ、平日の夜や休日に働きやすいのが魅力です。未経験なら、研修のあるジムに所属して経験を積み、慣れてきたらレンタルジムやオンラインでの個人指導を考える、という順番が無理のない進め方です。

ただし、人の体を預かる仕事です。施術や治療はしない、効果を約束する宣伝はしない、個人で指導するなら保険で事故に備える、といったルールを守りましょう。就業規則を確認し、本業や睡眠を削らない範囲で、小さく始めることが長く続けるコツです。

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