2022.02.24
副業に1日何時間使う?必要な時間の目安と計算方法、本業と両立できる上限の考え方
「副業には1日何時間くらい使えばいいの?」「平日の夜に1時間しか取れないけれど、それで足りる?」。副業を始めようとすると、どれくらいの時間が必要なのかが気になるものです。
副業に必要な時間は、副業の種類と目標によって大きく変わり、「何時間やれば成果が出る」という決まった答えはありません。この記事では、副業をしている会社員が実際に使っている時間のデータ、副業の種類ごとの時間のかかり方、目標から必要な時間を計算する方法、本業と両立できる上限の考え方を解説します。
この記事の要点
パーソル総合研究所の2025年の調査では、副業をしている正社員の副業時間は平均で月23.0時間でした。平日に1日1時間程度が目安になります。
必要な時間は副業の種類で変わります。働いた時間で報酬が決まる副業と、成果で報酬が決まる副業では、時間のかかり方がまったく違います。
目標がある場合は「目標額 ÷ 実質の時給」で必要な時間を計算し、使える時間と比べて無理がないかを確かめましょう。
睡眠を削る働き方は長続きしません。雇われて働く副業は本業と労働時間が通算されるなど、上限を考えるときのルールもあります。
副業に1日何時間使っている?データで見る平均
パーソル総合研究所が2025年に行った「副業の実態・意識に関する定量調査」では、副業をしている正社員の1か月あたりの副業時間は、平均で月23.0時間でした。週に直すと5〜6時間ほどで、平日に1日1時間ずつ取り組むくらいの量です。
同じ調査では、副業をすることで過重労働になり「仕事に支障をきたした」または「体調を崩した」人の割合が26.9%で、2021年の20.7%から増えています。副業に時間をかければよいというわけではなく、本業と生活を崩さない範囲で続けられる時間を考えることが大切です。
はじめての方は、平日1日30分〜1時間、または週末にまとめて2〜3時間など、週に数時間から始めて様子を見るのが現実的です。
副業の種類によって、必要な時間のかかり方は違う
「何時間必要か」は、副業の報酬の決まり方によって大きく変わります。
タイプ
副業の例
時間と収入の関係
時間の注意点
時間で報酬が決まる
アルバイト、スポットワーク、時給制の業務委託
働いた時間に比例する。始めた月から収入になる
シフトや勤務時間が決まっていて、本業の残業と重なると調整しにくい。雇用契約なら本業と労働時間が通算される
作業や納品で報酬が決まる
ライティング、デザイン、スキルシェア
慣れるほど1件にかかる時間が短くなる
最初は1件に時間がかかり、時給に換算すると低くなりがち。納期に合わせた時間の確保が必要
売上や成果で報酬が決まる
物販、ブログ、SNS・動画の発信
収入が出るまでに時間がかかる。時間をかけても成果が出るとは限らない
学習・準備・リサーチなど、収入にならない時間が長い。立ち上げの数か月は特に時間がかかる
資産運用
投資信託の積立、株式投資
時間と収入は比例しない。元本割れのリスクがある
取引の時間は短くても、仕組みとリスクを学ぶ時間が必要。勤務時間中の取引は避ける
時間で報酬が決まる副業は、収入の見通しが立てやすい一方、時間を増やさない限り収入も増えません。成果で報酬が決まる副業は、軌道に乗るまでに長い時間がかかり、その間は収入がほとんどないこともあります。自分の使える時間と、どちらのタイプが合うかを考えて選びましょう。選び方は「副業の選び方|自分に合う副業が見つかる6つの軸と、失敗しにくい絞り込みの手順」でも紹介しています。
目標から必要な時間を計算する方法
目標の金額がある場合は、次の式で必要な時間の目安を出せます。
必要な時間(月)= 目標の金額(月)÷ 実質の時給
「実質の時給」とは、副業の報酬から経費を引き、準備ややり取り、移動の時間まで含めた作業時間で割った金額です。たとえば、報酬が5,000円の仕事でも、経費が1,000円かかり、やり取りを含めて5時間かかったなら、実質の時給は800円です。
計算の例
次はあくまで計算のための例です。実際の時給は、副業の種類や経験によって大きく異なります。
目標(月)
実質の時給 500円
実質の時給 1,000円
実質の時給 1,500円
1万円
20時間(平日1日約1時間)
10時間(平日1日約30分)
約7時間
3万円
60時間(平日1日約3時間)
30時間(平日1日約1.5時間)
20時間(平日1日約1時間)
※平日1日あたりの時間は、月20日で割った目安です。
計算してみると、目標によっては平均的な副業時間(月23.0時間)を大きく超えることが分かります。使える時間が限られているなら、目標を下げるか、実質の時給を上げる工夫(経費や移動時間を減らす、慣れて作業を速くするなど)が必要です。また、成果で報酬が決まる副業は、最初の数か月は実質の時給がほぼゼロになることも前提にしておきましょう。
実質の時給の計算方法は「副業の時給はいくら?経費や移動時間まで含めた「実質時給」の計算方法と、時給を上げる考え方」、目標額の考え方は「副業で月3万円増えると生活はどう変わる?年36万円の使い道と、目標にするときの時間・税金の現実的な考え方」で詳しく解説しています。
副業は1日何時間まで?上限の考え方
1日の時間を書き出してみる
副業に使える時間は、1日24時間から、本業・通勤・睡眠・食事や家事などの時間を引いた残りです。たとえば、本業が休憩を含めて9時間、通勤が往復1時間、睡眠が7時間、食事・入浴・家事などが3時間なら、残りは4時間です。この4時間には家族や友人との時間、休息も含まれるため、副業に回せるのは平日1〜2時間程度が現実的な上限になる人が多いでしょう(計算のための例です)。
睡眠は削らない
厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、成人は6時間以上を目安に睡眠時間を確保することが勧められています。副業の時間を睡眠から捻出すると、本業のミスや体調不良につながり、結果的に副業も続かなくなります。
雇われて働く副業は、労働時間が通算される
アルバイトなど雇用契約で働く副業では、労働基準法により、本業と副業の労働時間が通算されます。合計が法定労働時間(原則1日8時間・週40時間)を超えると、時間外労働として扱われます。会社には働く人の健康に配慮する義務があり、副業の時間を届け出るよう求められることもあります。業務委託やネット副業は通算の対象外ですが、疲れがたまることに変わりはありません。
長時間の労働は健康に深刻な影響を与えます。厚生労働省は、時間外労働が月80時間を超える状態が続くと、脳や心臓の病気との関連が強まるとしています。本業の残業と副業を合わせて、働く時間が長くなりすぎていないかを定期的に確認しましょう。
勤務時間中や休憩時間の扱いに注意
勤務時間中に副業の作業をすることは、本業に集中する義務に反し、懲戒の対象になるおそれがあります。休憩時間は自由に使える時間ですが、会社のパソコンやネットワークを副業に使うのは避けましょう。就業規則で副業の届出や時間の制限が決まっていることもあるため、始める前に確認しておくことが大切です。くわしくは「副業禁止は違法?会社が副業を制限できる4つのケースと、就業規則・懲戒処分・公務員のルール」をご覧ください。
副業の時間を確保するコツ
時間の目安が分かったら、次は実際に時間を確保する工夫です。ポイントは、空いた時間に副業を入れるのではなく、副業の時間を先に予定に入れることです。
1週間の予定を書き出す:本業・睡眠・家族との時間を先に埋め、残った時間で「平日の朝30分」「土曜の午前2時間」のように曜日と時間帯を決めます
時間の使い方を記録する:数日間、何にどれくらい時間を使ったかを書き出すと、動画やSNSなどに流れていた時間が見えてきます
スキマ時間には準備の作業を:通勤中は情報収集や学習、まとまった時間は作業や制作、と作業を時間の長さで分けます
次にやることを決めてから終える:再開するときに迷わず始められ、短い時間でも作業が進みます
本業と両立するための具体的な方法は「副業と本業を両立するコツ7つ|会社員の時間の作り方、よくある失敗と対策、守りたいルール」、学びを習慣にする方法は「副業の学びを習慣化するコツ7つ|忙しい会社員が続けられる時間の作り方と、途切れたときの立て直し方」で紹介しています。
時間をかけても成果が出ないときは
時間を確保しても成果が出ないときは、時間の量より、時間の使い方や副業の選び方を見直す必要があるかもしれません。
収入につながる作業に時間を使えているか:情報収集や準備ばかりで、出品・応募・発信などの「成果につながる作業」が少なくなっていないかを確認します
実質の時給を計算し直す:時間がかかりすぎている作業や、経費がかさんでいる部分がないかを見直します
副業が自分の時間の使い方に合っているか:決まった時間に働くのが難しいのにシフト制の副業を選んでいるなど、副業のタイプが合っていないこともあります
続かない原因の見つけ方と立て直し方は「副業が続かないのはなぜ?よくある5つの原因とセルフチェック、立て直し方・やめどきの判断基準」で解説しています。「1日数分で高収入」など、少ない時間で大きな収入が得られるとうたう話は、詐欺の可能性があるため注意してください。
よくある質問
Q. 副業には1日何時間くらい使うのが一般的ですか?
A. パーソル総合研究所の2025年の調査では、副業をしている正社員の副業時間は平均で月23.0時間でした。週に直すと5〜6時間ほどで、平日に1日1時間程度です。はじめは週に数時間から始め、本業や生活に無理がないかを確かめながら調整しましょう。
Q. 1日1時間の副業でも意味はありますか?
A. あります。1日1時間でも、平日だけで月20時間ほどになり、副業をしている会社員の平均(月23.0時間)に近い時間です。ただし、成果で報酬が決まる副業は軌道に乗るまで時間がかかるため、1日1時間で続けられる副業を選ぶことが大切です。
Q. 副業に必要な時間はどうやって計算すればいいですか?
A. 「目標の金額 ÷ 実質の時給」で目安を出せます。実質の時給は、報酬から経費を引き、準備ややり取りを含めた作業時間で割った金額です。たとえば実質の時給が1,000円なら、月1万円には10時間が必要という計算になります(計算のための例です)。
Q. 副業は1日何時間までなら大丈夫ですか?
A. 決まった上限はありませんが、睡眠時間(成人は6時間以上が目安)を削らないことが前提です。本業・通勤・睡眠・家事の時間を引くと、平日に副業へ回せるのは1〜2時間程度になる人が多いでしょう。疲れがたまったら、時間を減らして調整してください。
Q. アルバイトの副業は、本業と合わせて何時間まで働けますか?
A. 雇用契約で働く副業は、本業と副業の労働時間が通算されます。合計が法定労働時間(原則1日8時間・週40時間)を超えると時間外労働として扱われます。勤務時間はそれぞれ自分でも記録し、会社から求められたら届け出ましょう。
Q. 平日は時間が取れません。週末だけの副業でもできますか?
A. できます。週末に半日ずつ取り組めば、月に20時間以上を確保できます。ただし、週末に予定が入ると作業が止まりやすいため、平日に10〜15分だけでも準備や連絡の時間を取っておくと続けやすくなります。
Q. 副業のために残業を減らしてもいいですか?
A. 業務の効率を上げて残業を減らすのはよいことですが、副業を理由に本業の仕事を後回しにすると、評価や信頼に影響します。本業の責任を果たしたうえで、無理なく使える時間を副業に充てましょう。
Q. 時間をかけているのに成果が出ません。
A. 情報収集や準備ばかりで、出品・応募・発信などの成果につながる作業が少なくなっていないかを確認しましょう。実質の時給を計算し直すと、時間がかかりすぎている作業が見えてきます。副業のタイプが自分の時間の使い方に合っていない場合は、副業を見直すのも1つの方法です。
Q. 勤務時間中や昼休みに副業をしてもいいですか?
A. 勤務時間中の副業は、本業に集中する義務に反し、懲戒の対象になるおそれがあるため避けてください。昼休みは自由に使える時間ですが、会社のパソコンやネットワークを使うのはやめましょう。就業規則で副業のルールが決まっていることもあります。
※この記事は、執筆時点の公開情報をもとに一般的な内容を解説したもので、収入を保証するものではありません。記事中の金額や時間は計算のための例で、実際の収入や必要な時間は副業の種類や経験によって異なります。勤務先のルールは就業規則や人事担当者にご確認ください。
まとめ
副業をしている会社員の副業時間は平均で月23.0時間、平日に1日1時間程度です。ただし、必要な時間は副業の種類と目標によって大きく変わります。目標がある場合は「目標額 ÷ 実質の時給」で必要な時間を計算し、使える時間と比べて無理がないかを確かめましょう。
睡眠や本業を削る働き方は長続きしません。まずは週に数時間から始め、続けられる時間の範囲で副業を育てていくことが大切です。
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