2018.08.31
写真・カメラを副業にする方法|ストックフォト・出張撮影・商品撮影の種類と始め方、収入の考え方と肖像権などの注意点
「写真を撮るのが好き」「カメラにはこだわりがある」。そんな方なら、写真の腕を副業に生かせないかと考えたことがあるかもしれません。
インターネットやSNSが広がり、写真を売ったり、撮影の仕事を受けたりする方法は増えています。一方で、副業で写真を収入につなげるには、写っている人の権利や撮影場所のルール、機材の費用など、知っておきたいことも少なくありません。この記事では、写真・カメラを生かせる副業の種類と始め方、収入の考え方、注意点を解説します。
この記事の要点
写真・カメラの副業には、写真素材の販売(ストックフォト)、家族写真やプロフィール写真などの出張撮影、イベントの撮影、商品撮影、写真の教室や作品の販売などがあります。
収入は副業の種類や腕前、受けられる仕事の数で大きく変わります。写真素材の販売は1枚あたりの報酬が少額なことが多く、多くの写真を登録し続ける必要があります。
人が写っている写真を売るには、写っている人の許可(モデルリリース)が必要です。撮影が禁止された場所や、許可が必要な場所もあります。
依頼を受けて撮影するときは、料金、納品の方法、キャンセル、写真の権利をどうするかを事前に決めておきましょう。
写真・カメラを生かせる副業の種類
副業の種類
主な内容
特徴
主な注意点
写真素材の販売(ストックフォト)
撮った写真を素材サイトに登録し、ダウンロードされると報酬を受け取る
自分のペースで進められる。一度登録した写真が繰り返し売れることも
1枚あたりは少額。審査がある。競争が激しい
出張撮影
家族写真、七五三などの記念写真、プロフィール写真などを依頼者のもとで撮影する
週末に仕事を受けやすい。依頼者に喜ばれる
撮影場所の許可、天候でのキャンセル、撮り直しができない責任
イベントの撮影
結婚式の二次会、地域や会社のイベント、スポーツ大会などの記録撮影
紹介で仕事が広がりやすい
一度きりの場面を撮り逃せない。参加者の写真の扱い
商品撮影
ネットショップやフリマで使う商品の写真、お店のメニューの写真などを撮る
ネット販売の広がりで依頼がある。自宅で撮影できることも
照明や背景などの機材、画像の編集の技術
写真の教室・作品の販売
カメラの使い方を教える、写真のプリントやポストカードを販売する
経験や作品の世界観を生かせる
生徒や購入者を集める工夫が必要
写真素材の販売(ストックフォト)
撮影した写真を、写真素材の販売サイトに登録し、企業や個人がダウンロードすると報酬を受け取る方法です。ウェブサイトや広告、資料などに使う写真の需要があり、プロだけでなく一般の人も登録できるサイトが多くあります。
登録は無料でできることが多いものの、写真を販売するには各サイトの審査に通る必要があります。ピントや明るさなどの品質に加え、人やロゴが写っていないか、権利の確認ができているかなども確認されます。報酬は1枚ごとにダウンロード数に応じて決まることが多く、1枚あたりの報酬は少額です。収入にするには、需要のある写真を数多く登録し続ける必要があります。
多く使われているのは、高価な機材で撮った作品のような写真よりも、ウェブサイトや資料で使いやすい日常の場面や、仕事・季節の行事・地域の風景など、使い道がはっきりした写真だといわれます。文字を入れやすい余白のある写真や、同じ被写体を角度や距離を変えて撮った写真も使いやすくなります。また、AIで画像を作れるようになったこともあり、ありふれた写真ほど差別化しにくくなっています。自分にしか撮れない場面や、詳しい分野の写真を意識しましょう。
出張撮影
家族写真や七五三・お宮参りなどの記念写真、仕事で使うプロフィール写真などを、依頼者の指定する場所で撮影する仕事です。撮影を依頼したい人と撮影者をつなぐサービスに登録して仕事を受ける方法や、SNSで作品を発信して依頼を受ける方法があります。週末の依頼が多く、会社員でも取り組みやすい面があります。
一方で、記念の場面は撮り直しができないことも多く、責任のある仕事です。神社や公園などで撮影する場合は、撮影の許可が必要なことがあるので、事前に確認しましょう。
イベントの撮影
結婚式の二次会や、地域・会社のイベント、スポーツ大会などを記録として撮影する仕事です。知人からの依頼や紹介で仕事が広がっていくこともあります。参加者の写真をSNSやウェブサイトに載せる場合は、主催者を通じて参加者の了承を得ているかを確認しましょう。
商品撮影
ネットショップやフリマで使う商品の写真、お店のメニューや店内の写真などを撮影する仕事です。物を売る人にとって、写真は売れ行きを左右する大切な要素なので、撮影を外部に頼みたい人もいます。照明や背景などの機材をそろえ、明るさや色を正しく見せる撮影や編集の技術を身につけると、仕事の幅が広がります。
写真の教室・作品の販売
カメラの使い方や写真の撮り方をオンラインや対面で教えたり、作品をプリントやポストカード、カレンダーにして販売したりする方法もあります。教えることが好きな人や、作品に独自の世界観がある人に向いています。時間やスキルを売る副業については時間やスキルを売る副業とは?もご覧ください。
写真・カメラの副業はどれくらい稼げる?
写真・カメラの副業の収入は、副業の種類、撮影の腕前、受けられる仕事の数、料金の付け方によって大きく変わります。決まった相場があるわけではなく、始めたばかりの時期は、ほとんど収入にならないことも珍しくありません。
写真素材の販売:1枚あたりの報酬は少額で、売れるまでに時間がかかります。多くの写真を登録し、売れ筋を研究しながら続ける必要があります。
出張撮影・イベントの撮影:1件あたりの報酬は素材の販売より大きくなりやすい一方で、撮影の時間に加えて、移動や打ち合わせ、写真の選別・編集の時間もかかります。
報酬の金額だけでなく、撮影の前後にかかる時間や交通費、機材の費用まで含めて「実質の時給」で考えましょう。考え方は副業の時給はいくら?で解説しています。
写真・カメラの副業の始め方
どの副業に取り組むか決める:自分の得意な被写体(人物、風景、料理、商品など)や、使える時間に合わせて選びましょう。
作品をまとめる:SNSやポートフォリオのサイトに作品をまとめ、自分の撮れる写真を見てもらえるようにします。依頼を受ける仕事では、作品が何よりのアピールになります。
サービスに登録する、依頼を受ける:写真素材の販売サイトや、出張撮影のマッチングサービスなどに登録します。利用規約、手数料、報酬の受け取り方を確認しましょう。知人からの依頼から始めて実績を作る方法もあります。
機材は少しずつそろえる:最初から高価な機材をそろえる必要はありません。今ある機材で始め、必要になったものから買い足しましょう。
写真・カメラの副業で気をつけたいこと
人が写っている写真には許可が必要
人の顔などがはっきり写っている写真を販売したり、宣伝に使ったりするには、写っている人の許可が必要です。写真素材の販売サイトでは、写っている人が写真の使用を認めたことを示す「モデルリリース」(肖像権使用の同意書)の提出を求められるのが一般的です。家族や知人をモデルにする場合も同じです。子どもが写っている場合は、保護者の同意が必要になります。
撮影場所のルールを守る
撮影が禁止されている場所や、商用の撮影には許可が必要な場所があります。公園や神社・寺院、商業施設などで仕事として撮影する場合は、事前に管理者に確認しましょう。ドローンを使った撮影には、法律や自治体などのルールがあります。
写り込みや他人の権利に注意する
企業のロゴや商品、キャラクター、ほかの人の作品(絵画やポスターなど)が写り込んだ写真は、素材として販売できなかったり、権利の問題になったりすることがあります。販売する写真では、こうした写り込みにも注意しましょう。
撮影の依頼は条件を事前に決める
依頼を受けて撮影するときは、料金、撮影時間、納品する写真の枚数と形式、納品の時期、天候不良や体調不良のときのキャンセル・延期の扱い、写真の権利(依頼者がどこまで使ってよいか)を、事前にメッセージなど記録が残る形で決めておきましょう。報酬のトラブルの防ぎ方は副業・フリーランスの報酬未払いを防ぐには?で解説しています。
機材の費用と確定申告
カメラやレンズは高価なものも多く、収入より機材の費用が先にかさみがちです。機材は収支を見ながら少しずつそろえましょう。副業に使った機材や交通費は経費にできますが、高額な機材は、何年かに分けて経費にする(減価償却)必要がある場合があります。また、仕事とプライベートの両方で使う機材は、仕事に使った分だけが経費になります。
会社員の場合、副業の所得(報酬から経費を引いた金額)が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。20万円以下でも、住民税の申告は必要です。詳しくは副業の確定申告のやり方をご覧ください。
就業規則を確認する
副業を始める前に、勤務先の就業規則で副業が認められているかを確認しましょう。詳しくは副業禁止は違法?で解説しています。
よくある質問
Q. 写真・カメラを生かせる副業にはどんなものがありますか?
A. 撮った写真を素材サイトで販売するストックフォト、家族写真やプロフィール写真などの出張撮影、イベントの撮影、ネットショップの商品撮影、写真の教室や作品の販売などがあります。自分の得意な被写体や、使える時間に合わせて選びましょう。
Q. 写真・カメラの副業はどれくらい稼げますか?
A. 副業の種類や腕前、受けられる仕事の数、料金の付け方によって大きく変わり、決まった相場はありません。写真素材の販売は1枚あたりの報酬が少額で、多くの写真を登録し続ける必要があります。撮影の仕事は1件あたりの報酬が大きくなりやすい一方で、移動や編集の時間もかかります。実質の時給で考えることが大切です。
Q. ストックフォトで写真を売るにはどうすればいいですか?
A. 写真素材の販売サイトにクリエイターとして登録し、写真をアップロードして審査に通ると販売できます。審査では、ピントや明るさなどの品質のほか、人やロゴの写り込み、権利の確認ができているかなども確認されます。サイトごとに規約や報酬の仕組みが違うので、登録前に確認しましょう。
Q. スマホで撮った写真でも売れますか?
A. サイトの基準を満たしていれば、スマホで撮った写真を受け付けているところもあります。ただし、画質や大きさの基準があるため、登録前に各サイトの規約を確認しましょう。高価な機材よりも、使い道がはっきりした写真かどうかが大切です。
Q. 知人をモデルにした写真を販売してもいいですか?
A. 写っている人の許可が必要です。写真素材の販売サイトでは、写っている人が写真の使用を認めたことを示すモデルリリース(肖像権使用の同意書)の提出を求められるのが一般的です。家族や知人でも同じで、子どもが写っている場合は保護者の同意が必要です。
Q. 公園や神社で撮影の仕事をしてもいいですか?
A. 場所によって、商用の撮影には許可が必要だったり、撮影そのものが禁止されていたりします。出張撮影などで仕事として撮影する場合は、事前に管理者に確認しましょう。依頼者にも、撮影場所のルールを伝えておきましょう。
Q. カメラやレンズは経費にできますか?
A. 副業に使った機材は経費にできますが、高額な機材は何年かに分けて経費にする(減価償却)必要がある場合があります。仕事とプライベートの両方で使う機材は、仕事に使った分だけが経費になります。判断に迷うときは、税務署や税理士に確認しましょう。
Q. 写真・カメラの副業でも確定申告は必要ですか?
A. 会社員の場合、副業の所得(報酬から機材の費用や交通費などの経費を引いた金額)が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。20万円以下でも、住民税の申告は必要です。経費の領収書は保管しておきましょう。
※この記事は、執筆時点の公開情報をもとに一般的な内容をまとめたもので、収入を保証するものではなく、特定のサービスをすすめるものでもありません。税金や法律の扱いは変わることがあり、個別の状況によっても異なります。最新の情報は、国税庁などの公式の案内や各サービスの規約で確認してください。
まとめ
写真・カメラを生かせる副業には、写真素材の販売、出張撮影、イベントの撮影、商品撮影、写真の教室や作品の販売などがあります。収入は種類や腕前によって大きく変わり、写真素材の販売は1枚あたりの報酬が少額なので、続けて登録することが大切です。
人が写っている写真のモデルリリース、撮影場所のルール、写り込みなどの権利には特に注意が必要です。依頼を受ける撮影では条件を事前に決め、機材は収支を見ながら少しずつそろえて、無理のない範囲で始めてみてください。
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